やってきた「2007年」

団塊の世代とは

戦後、モノのない時代から高度成長、バブルの絶頂期、その後の失われた10年を体験。ラジオからテレビ、白黒からカラー（映画・テレビ・写真等）、汽車から新幹線、アナログからデジタルへといった変化の時代を生き、また青春時代はビートルズ、平凡パンチ（週刊誌）、学生運動、フォークソング（拓郎・南こうせつ等）、VANジャケット（創業者・石津健介）等などを受入体験した団塊の世代（1947年から149年生まれ）が、いよいよ、第一線から消えはじめる？年となった。

総人口の約5.3％を占め約630万人といわれるこの世代の大量定年は、わが国経済に大きく影響するといわれている。

マクロ経済への影響は大

まず、プラス面としては、雇用過剰感の解消による人件費の減少、個人消費の活発化等が挙げられている。一方、マイナス面としては、労働力人口の減少、技術の継承問題、退職金の負担増による企業収益の低下、家計貯蓄率の低下、社会保障関係費の増大等が危惧されている。さらに、定年退職すれば通勤のための交通機関に乗らなくなる上に、スーツやネクタイも殆ど着なくなり、仕事帰りの飲み屋にも寄らなくなる。

このため、経済的な影響がある事は間違いないと考えられている。反面、支払われる退職金によって一大消費市場が発生するため、定年後の備えを指南する書物や金融資産運用商品などをはじめ、海外へのショートステイ斡旋、船旅などの旅行商品の開発が目白押しであるように、新たな需要が見込める業界も少なくないとされている。

個別企業への影響としては、企業活動を根幹から支えてきた専門知識や技能、人脈等を有する人材が一斉に去ることにより、企業活動が停滞する恐れがあるとさえいわれている。

特に、製造業では、職人的な作業や機械化が困難でありマニュアル化しづらい分野が多い企業において危機感が強いとされている。

企業にとってはチヤンス

しかし、自社及び他社の定年した有能な人材を嘱託等で再雇用することにより、人件費の圧縮が可能となる。この大変革を意識してビジネスの領域で有効な手当をし、かつ、団塊の世代のエネルギーを活用した者が、勝ち組として名乗りを上げることが予想されている。

新生活へのライフスタイルを・・・

私も、団塊の世代と殆ど同じ時代を生きてきた者であり、定年というゴールが数年後に迫ってきている。居酒屋で酒を飲む、ゴルフ、旅行など何をするにも、一緒にワイワイ過す仲間が必要である。

今のうちから職縁社会にとらわれず、職域、年齢を越えた仲間いわゆるネットワーク作りが大事であるとの認識から、定年後を有意義に過すため、某テレビ局のT倶楽部ではないけれど、好きな話題や遊びを共有し、気が置けない何でも話せる仲間と自分達も楽しんじゃうためのNPO法人設立とネット上にサイトの立ち上げを仲間と検討中である。梅原和（1951生）